メニュー/料金（Youtube広告）

1.広告料金に関して

運用型のYouTube広告における「imp単価」「クリック単価」「視聴単価」「視聴完了単価」に関してましては
ご予算、ターゲティング、動画内容、オークション、広告フォーマットによって変動いたします。お見積りについてはご相談ください。

また、YouTube広告の料金は広告フォーマットによって広告料金の発生タイミングが異なります。

・スキップ可能なインストリーム広告
CPV単価制では、ユーザーが動画を30秒間（30秒未満の広告の場合は最後まで）視聴したか、30秒経つ前に動画を操作した場合に料金が発生します。
目標インプレッション単価、目標コンバージョン単価、「コンバージョン数の最大化」入札戦略では、インプレッション数に基づいて料金が発生します。

・スキップ不可のインストリーム広告
インプレッション数に基づき料金が発生します。スキップ不可のインストリーム広告では、目標インプレッション単価制に基づき、広告が表示されるたびに課金されます。

・TrueViewディスカバリー広告
ユーザーがサムネイルをクリックして広告を視聴した場合のみ課金されます。

・バンパー広告
インプレッション数に基づき料金が発生します。目標インプレッション単価制に基づき、広告が表示されるたびに課金されます。

・アウトストリーム広告
アウトストリーム広告は視認可能なインプレッション単価（vCPM）に基づいて請求が行われるため、動画再生が 2 秒以上視聴された場合にのみ料金が発生します。

・マストヘッド広告
マストヘッド広告は予約ベースでのみ利用できるため、固定の日別単価（CPD）制または固定のインプレッション単価（CPM）制で課金されます。
レートの見積もりとキャンペーンのインプレッション目標についてはご相談ください。

2.広告掲載規定に関して　(参考URL：https://support.google.com/adspolicy/answer/2679940)
動画広告には、標準のGoogle広告 ポリシーと以下の要件が適用されます。

許可されない動画フォーマット

すべての動画は承認された形式でアップロードする必要があります。詳しくは、許可されない動画フォーマットに関するポリシーをご覧ください。

利用できない動画
すべての動画は一般公開する必要があります。詳しくは、利用できない動画に関するポリシーをご覧ください。 

関連性が不明確
情報はすべて宣伝するサービスや商品と関連性があるものでなければなりません。たとえば、送信する広告クリエイティブの各フィールドには、宣伝する商品と関連性があり、同一の広告主様に対応した情報を入力する必要があります。詳しくは、関連性が不明確なケースについてのポリシーをご覧ください。

不明確なコンテンツ
広告や広告表示オプションに含める情報やメディアはすべて容易に理解できる内容であり、宣伝する商品、サービス、エンティティが明確に識別できなければなりません。詳しくは、不明確なコンテンツに関するポリシーをご覧ください。 動画には、広告主や商品、サービスを明確に表す名前またはロゴを含める必要があります。

動画の品質
広告で使用する動画は一定の品質基準を満たしている必要があります。詳しくは、動画の品質に関するポリシーをご覧ください。

アダルト コンテンツ
関連性の高い、安全な広告をユーザーに提供するために、Google は特定の状況においてアダルト コンテンツを制限しています。詳しくは、アダルト コンテンツに関するポリシーをご覧ください。 動画広告に成人向けのコンテンツを含めることはできません。

著作権
著作権で保護されたコンテンツを宣伝するには、その著作権を所有しているか、コンテンツを宣伝する権限が法律的に認められている必要があります。詳しくは、著作権のポリシーをご覧ください。

衝撃的なコンテンツ
ユーザーに強いショックを与える可能性のあるコンテンツを広告で使用することはできません。これには、わいせつな言葉、陰惨な表現、残虐な映像などが該当します。詳しくは、衝撃的なコンテンツに関するポリシーをご覧ください。

第三者による広告配信
第三者のトラッキング ピクセルはすべて、第三者配信に関する要件を満たしている必要があります。

また、2020年夏以降(詳細未定)、身元情報がGoogle広告の一部として表示されるようになり、ユーザーがクリックすると広告を購入者の名前や所在地を場所を含む情報が表示されるように変更されます。

YouTube広告のお申込みに際して、下記の書類等とYouTubeチャンネルの開設が必要になりますので、予めご準備をお願いします。

ご準備頂く書類等

• 会社概要等が記載されているパンフレット［会社HPに内容が記載されている場合は、HP情報］
• 申し込みご担当者様の名刺（スキャンデータ等写し可）

YouTubeチャンネル

• 未開設の場合、貴社名、貴社サービス名、貴社商材名のいずれかを含むYouTubeチャンネルをご作成くださいませ。
• 詳しいチャンネル開設方法にについてはご相談ください。

<留意事項>
次の事項に該当する企業様に関しては、改善等取り組んだ際の資料をお送りください。

• 過去、現在において消費者を含むトラブルが有る場合（訴訟を含む）
• 過去、現在においての行政指導がある場合、および過去2年以内に措置命令などを受けた事実がある場合。